今までの記事 ‘情報のご提供’
「学習指導要領の未来 生活科・総合学習そして探究がつくる令和の学校教育」が学事出版から発売されました。是非、ご購読ください。
編著者は、以下の日本生活科・総合的学習教育学会の顧問、副会長
野田 敦敬（のだ・あつのり）：愛知教育大学学長／日本生活科・総合的学習教育学会前会長（現顧問）
田村 学（たむら・まなぶ）：國學院大學教授／日本生活科・総合的学習教育学会前事業部長（現副会長）
編集協力：日本生活科・総合的学習教育学会
是非、ご購読ください。
「学習指導要領の未来 生活科・総合学習そして探究がつくる令和の学校教育」学事出版 定価2, 200円（税込）
都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集（平成28年度～平成30年度：さわやか青少年センター受託事業）をご覧になれます。
さわやか青少年センター受託事業
平成２８年度～３０年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集（都教委HP）をご覧になれます。
東京都教育委員会ホームページから直接見られる際は、次の順番でご覧ください。
トップページ▷学校教育▷指導資料・報告書等▷特別支援教育▷その他の資料▷
平成30年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集
平成29年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集
平成28年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集
平成29年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集（都教委HP）をこちらからご覧下さい。
平成29年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集（東京都教育委員会委託事業をさわやか青少年センターが受託した事業の成果物です。）が東京都教育委員会のホームページに掲載されましたので、ご紹介致します。なお、昨年度（平成28年度事業分）も併せて掲載されていますので、是非ご覧下さい。
東京都教育委員会ホームページ
トップページ▷学校教育▷指導資料・報告書等▷特別支援教育▷その他の資料▷ 平成29年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集 平成28年度都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業実践事例集
「ふるさと創造学」をご紹介させていただきます。
本情報は、國學院大學人間開発学部初等教育学科教授田村学先生からご提供いただきました。
被災地にかかわらず、今後「ふるさと創造学」は全国で必要になる教育学であると思います。是非、下記の「ふるさと創造学」を紹介する動画が完成しました！
をクリックしてご覧ください。
福島県の双葉郡では、ふるさとの未来を担う人材を育成として「ふるさと創造学」を総合的な学習の時間で展開しています。毎年、12月には各学校の取組を「ふるさと創造学サミット」の場で発表したり、意見交換したりしています。その様子が動画として紹介されています。
いずれの動画も、2017年12月9日に行われた「第4回ふるさと創造学サミット」で撮影された映像をもとに制作されたものです。4年間の成果をぜひご覧ください。
これをご覧になった方は、是非、他の方にご紹介ください。
以上
東京都教育庁から業務を受託の｢平成28年度東京都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業｣実践事例集が教育庁ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞに掲載されました！
平成２８年度さわやか青少年センターが東京都教育庁より受託した事業で、オリンピック教育・パラリンピック教育の一環として、都立特別支援学校のモデル校２０校の児童・生徒が地域の高齢者施設や高齢者の参加する団体（町内会・自治会等・ＮＰＯ団体など）に対して、社会貢献活動を行うためのコーディネートを行い、実際に活動した社会貢献活動の内容を実践事例集としてまとめたものです。下記、アドレスをクリックしてご覧ください。
東京都教育委員会ホームページより
トップページ▷学校教育▷指導資料・報告書等▷特別支援教育▷その他の資料▷平成28年度東京都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業 実践事例集
平成28年度東京都立特別支援学校における社会貢献活動モデル事業 実践事例集
平成27年度共助力育成調査研究事業報告書を掲載しました。是非､ご覧ください。
平成２７年度実施のさわやか福祉財団からの受託事業である幼児時期の共助力育成調査研究事業の報告書が平成２８年６月に完成しました。
掲載に時間がかかりましたが、是非お読みください。
平成２７年度幼児時期の共助力育成調査研究事業報告書（本編Ｎｏ.１）
平成２７年度幼児時期の共助力育成調査研究事業報告書（本編Ｎｏ.２）
平成２７年度幼児期の共助力調査研究事業報告書（資料編）
高校生の生活と意識に関する調査報告書-日本・米国・中国・韓国の比較-（国立青少年教育振興機構青少年教育研究センター）のご紹介
国立青少年教育振興機構の青少年教育研究センターから８月２８日報告された「高校生の生活と意識に関する調査報告書-日本・米国・中国・韓国の比較-」をご紹介します。
この中で、特に当センターが注目しているのは、次の２つの項目です。
９自分について
１１体験活動と自己肯定感の関係
９自分について では、日本の高校生の自己肯定感の低さ（73.4%）が際だっています。そして、平成２３年の調査（日本青少年研究所による）では（83.7%）と今回によりも高かったのです。このように、高校生の自己肯定感の低さには危機感を抱かざるをえません。しかし、今回の調査における１１体験活動と自己肯定感の関係 においては、その解決の糸口が示されています。そして、それは当センターが推進する「ボランティア体験学習」の必要性を裏打ちするデータと言ってよいでしょう。
是非、下の報告書をお読みになってみて下さい。
高校生の生活と意識に関する調査報告書-日本・米国・中国・韓国の比較-
OECD生徒の学習到達度（PISA） PISA2012・問題解決能力の結果の情報です。ご活用ください。
OECDPISA（カントリーノート）
OECD（PISA2012Results)日本語
OECD（PISA2012Results)英語
OECD問題解決能力
